【2024年版】FANG+インデックス徹底解説！新NISAで注目の米国ビッグテック株の未来

2024年3月10日2024年5月19日

そもそもFANGって何？

FANGはかつて米国の株式市場で注目された、革新的な技術と高い成長性を持つ4つの巨大IT企業の頭文字を組み合わせた造語です。具体的には以下の企業を指します。

F: Facebook（現Meta Platforms）
A: Amazon.com
N: Netflix
G: Google（Alphabet）

これらの企業は、いずれも情報技術やビッグデータを活用して、私たちの生活や産業構造を大きく変える可能性を秘めた存在として、2015年頃から注目を集めていました。

FANG+は何が違うの？

FANGとFANG+の主な違いは、それぞれが指す指数の構成銘柄にあります。FANGはFacebook（現Meta Platforms）、Amazon、Netflix、Google（現Alphabet）の4社の頭文字を取ったもので、これらの大手テクノロジー企業を指します。一方、FANG+はこれらの4社に加えて、Apple、NVIDIA、Teslaなどの他のテクノロジー関連企業を含む10社で構成される指数です。FANG+は、より多くの企業を含むため、分散投資の観点から見ると、リスク分散がより達成されていると言えるでしょう。

FANG+インデックスの構成銘柄は？

2024年現在のFANG+インデックスを形成する主要な構成銘柄は以下の10社になります。

FANG+インデックスは、市場の動向や業界の変化に合わせて、その構成銘柄を定期的に見直し、更新しています。このプロセスにより、FANG+インデックスは常に最先端のテクノロジー企業やイノベーターたちを反映する形で進化し続けています。

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ティッカー	銘柄名	業種名	割合
META AMZN NFLX GOOG AAPL MSFT NVDA TSLA AVGO SNOW	メタ・プラットフォームズアマゾンネットフリックスアルファベット（グーグル）アップルマイクロソフトエヌビディアテスラブロードコムスノーフレイク	コミュニケーション・サービス一般消費財コミュニケーション・サービスコミュニケーション・サービス情報技術情報技術情報技術一般消費財情報技術情報技術	10％ 10％ 10％ 10％ 10％ 10％ 10％ 10％ 10％ 10％

FANG+インデックスの事業概要、主力商品をわかりやすく解説すると

メタ・プラットフォームズ（旧Facebook）は、ソーシャルネットワーキングサービスを提供しており、Facebook、Instagram、WhatsAppなどのプラットフォームを運営しています。興味や関心を探求し、大切な人とつながるための新しい方法を開発しています。オープンソースの大規模言語モデル「Llama 2」を研究および商用に無償で提供していることも注目されています。
アマゾンは、オンライン小売業を主軸に、クラウドコンピューティングサービス（AWS）、デジタルストリーミング、人工知能など幅広い分野で事業を展開しています。具体的には、Amazon Originals、Prime Video、Audible、Twitch、Amazon Musicなどのサービスを通じて、世界レベルのエンターテインメントを制作し、提供しています。
ネットフリックスは、ストリーミングサービスを通じて映画やテレビ番組を提供する会社です。世界中のあらゆる好みを持つ人々に、最高のTVシリーズ、ドキュメンタリー、長編映画、モバイルゲームを提供しています。
アルファベット（グーグルの親会社）は、検索エンジン、クラウドコンピューティング、広告技術、YouTubeなど多岐にわたるインターネット関連サービス及び製品を提供しています。検索サイト・グーグルを運営するほか、検索エンジン、オンライン広告、クラウドコンピューティング、ソフトウェアなどIT関連製品とサービスを提供しています。携帯電話「アンドロイド」、ブラウザ「クローム」、インターネットテレビ「Google TV」等のOSも展開しています。
アップルは、iPhone、iPad、Macなどのハードウェア製品の開発・販売に加え、Apple MusicやApp Storeなどのデジタルサービスも提供しています。その革新的な製品と独自のエコシステムで世界中の人々の日常生活に深く根付いています。
マイクロソフトは、ソフトウェア製品、パーソナルコンピュータ、クラウドサービス（Azure）、LinkedInなどのサービスを提供しています。Microsoft Copilot、Microsoft 365、Windows、Surfaceなどの製品を支援するためのサポートを提供しています。また、インテリジェントクラウド、インテリジェントエッジ時代のデジタルトランスフォーメーションを可能にする技術を開発しています。
エヌビディアは、コンピュータ・グラフィックス・プロセッサー、チップセット、及び関連するマルチメディア・ソフトウェアの設計・製造を行っています。グラフィックス・プロセッシング・ユニット (GPU)、Tegraプロセッサーなどの事業を展開しています。
テスラは、電気自動車の製造・販売に加え、太陽光パネルや蓄電池の製造も行っています。フル電気自動車及びエネルギー生成・貯蔵システムの設計・開発・製造・販売・リースを行い、製品に関連したサービスを提供しています。Model 3やModel Yなどの電気自動車（EV）を始め、急速充電のスーパーチャージャーや日本全国で利用可能なサービスなどを提供しています
ブロードコムは、半導体やインフラソフトウェア製品の開発・販売を行っている企業です。無線（ワイヤレス、ブロードバンド）および通信インフラ向けの半導体製品、ソフトウェアなどを製造販売するファブレス企業です。データセンターやITインフラ分野を中心とする半導体/ITインフラ製品を提供しています
スノーフレイクは、クラウド型のデータウェアハウスを提供し、データの共有・活用・分析サービスを従量課金制で提供しています。企業がデータを容易に分析・共有し、データドリブンな意思決定を支援しています。

FANG+インデックス各銘柄の組入比率は？

FANG+インデックスでは、採用されている各銘柄に「等ウェイト」で投資がなされます。この指数が現在10銘柄で構成されていることから、理論的にはそれぞれの銘柄に対して均等に10%の投資比率が割り当てられます。

ただし、市場での各銘柄の日々の価格変動により、実際の投資比率は変動します。その結果、一部の銘柄は10%を超える投資比率になることも、また10%未満に下がることもありますが、このような比率の変動に対して日常的に調整は行われません。

したがって、基本的にFANG+インデックスは、10銘柄が等しく10%ずつの配分で管理されるという理解が適切です。これにより、インデックス全体としてのバランスを保ちつつ、各銘柄の市場動向に対応していることになります。

FANG+に投資できる投資信託は？

FANG+に投資できる投資信託としては、「iFreeNEXT FANG+インデックス」があります。これは大和アセットマネジメントが手掛ける追加型の投資信託です。このファンドは海外の株式に焦点を当てたインデックス型投信で、特に革新を続ける企業群への投資を目指しています。

ファンドの魅力としては、2024年からNISAの対象となり、積立投資や成長投資の枠組み内での投資が可能です。主に投資するのは、NYSE FANG+指数に含まれる企業群全体で、これによりテクノロジーとインターネットのセクターを牽引する企業への広範なアクセスを提供します。また、このファンドは為替ヘッジを基本として行わない方針ですから、投資家は為替変動の影響も受けることになります。これにより、グローバルな市場の動きを直接的に感じ取りながら投資を行うことができるのです。

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FANG＋の構成銘柄の入れ替え履歴は？

2018年にiFreeNEXT FANG+インデックスが立ち上げられた際の初期メンバーは、以下の企業でした。

Facebook（フェイスブック）
Apple（アップル）
Amazon.com（アマゾン・ドット・コム）
Netflix（ネットフリックス）
Google（グーグル）
Alibaba（アリババ）
Baidu（バイドゥ）
Nvidia（エヌビディア）
Tesla（テスラ）
Twitter（ツイッター）
これらの企業は、テクノロジーとイノベーションの最前線に位置していることで知られ、iFreeNEXT FANG+インデックスの基盤を形成しました。しかし、市場の変化や業界の動向に応じて、これらの構成銘柄には変更が加えられています。

2022年12月のFANG+インデックス銘柄入れ替え

アリババからAMD（アドバンスト・マイクロ・デバイセズ）への銘柄変更
バイドゥからSnowflake（スノーフレイク）への銘柄変更

2023年9月のFANG+インデックス銘柄入れ替え

AMDからBroadcom（ブロードコム）への銘柄変更
これらの銘柄入れ替えを経て、現在の構成銘柄となっている。

気になるFANG+インデックスのパフォーマンスは？

S&P500やNASDAQ100 オルカンを圧倒！

2024年3月現在、FANG+インデックスは2022年から起算して29％上昇し、大和アセットマネジメントの「ｉＦｒｅｅＮＥＸＴＦＡＮＧ＋インデックス」は、208本中第1位という驚異的なパフォーマンスを記録しています！

さらに遡り、2018年のiFreeNEXT FANG+インデックスの立ち上げ起算して過去のパフォーマンスを見ると、FANG+インデックスはS&P500やNASDAQ100を圧倒的に上回っています。これは、テクノロジー分野の成長が株価に反映されているためと考えられます。

iFreeNEXT FANG+インデックスの運用コストは？

大和-iFreeNEXT FANG+インデックスの運用に関連するコストは、年間で信託報酬税込み0.7755%と設定されています。この率は、たとえば人気のつみたてNISA対象銘柄である「オルカン（オール・カントリー）」の0.05775%などと比較してみると、やや高めの設定であることが分かります。

信託報酬は投資信託を管理・運用するために必要な費用であり、その大小は投資の長期的な収益性に直接的な影響を及ぼします。特に長期投資の場合、僅かな報酬率の違いも複利効果を通じて大きな差に発展する可能性があるため、投資決定前には運用コストの確認が非常に重要です。

採用銘柄はいつ変更される？

FANG+インデックスにおける構成銘柄の見直しは、年に4回、3月、6月、9月、12月の第3金曜日に実施されることがあります。この際、インデックスを管理するガバナンス委員会は、インデックスの質と特性を保持するために必要と見なされる場合、新たな銘柄の追加や既存銘柄の削除を決定します。現在FANG+インデックスは10銘柄から構成されていますが、将来的にはこの数が11銘柄以上に拡大する可能性もあることを示唆しています。このプロセスにより、インデックスは常に市場の変動やテクノロジー業界の進化に適応し続けることが可能となります。

FANG+採用銘柄の選定基準

FANG+インデックスに採用される企業は、インターネットやメディア分野で次世代のテクノロジーを展開する企業から厳選されます。選定プロセスでは、伝統的な技術やサービスを提供する企業と、革新的な技術を積極的に取り入れる企業との間での明確な区分が重要視されます。これにより、FANG+インデックスはテクノロジーとイノベーションの最前線に立つ企業群を反映するように設計されています。

FANG＋インデックスに投資するメリットは

FANG＋インデックスへの投資にはいくつかのメリットがあります。主なポイントは以下の通りです。

成長性の高い投資機会: FANG＋インデックスに含まれる企業は、テクノロジーとイノベーションをリードしており、将来的な成長に向けた大きなポテンシャルを秘めています。
ポートフォリオの多様化: このインデックスを通じて、テクノロジー重視のポートフォリオを構築し、市場の他のセクターや資産クラスとのバランスを取ることが可能です。これにより、リスクの分散化と市場の変動に対する耐性を高めることができます。
利便性とアクセシビリティ: 個々の企業に直接投資する代わりに、FANG＋インデックスを通じてこれらの企業群に一括して投資できる点は、多くの投資家にとって大きな利点です。手間とコストを削減しつつ、重要なテクノロジー企業への露出を確保することが可能になります。
パフォーマンスの可能性:過去のデータに基づくと、FANG+インデックスはS&P500やNASDAQ100と比較して、優れたパフォーマンスを示す可能性がある。これは、テクノロジー分野の成長が株価に反映されるため。
積立投資の利用: FANG+インデックスに連動する投資信託を利用することで、毎日の積立投資も可能。これにより、長期的な資産形成を目指すことができる。

これらのメリットに加えて、FANG＋インデックスは、革新的な技術やビジネスモデルを通じて市場に大きな影響を与えている企業群に焦点を当てており、投資家にとって魅力的なリターンを提供する可能性があります。

FANG＋インデックスに投資するデメリットは？

FANG+インデックスに投資する際に考慮すべき潜在的なデメリットは以下の通りです。

高ボラティリティ：テクノロジー大手への集中投資により、市場の変動が価格に大きく影響し、短期間に価格の急騰や急落が生じる可能性があります。これにより、投資リスクが増加することが考えられます。
集中リスク：FANG+インデックスは、特定のテクノロジー企業群に集中しています。これらの企業が直面する業界固有の問題や規制の変更が、投資ポートフォリオ全体に大きな影響を及ぼす可能性があります。
市場環境の変化への感応性：テクノロジー業界は急速な進化を遂げており、新技術の出現や競合の台頭により、現在のリーダー企業が将来も同様の成功を保証されているとは限りません。市場環境の変化が投資価値の減少につながるリスクがあります。
過度の期待：FANG+インデックスへの過度の期待は、実際の成果とのギャップを生じさせ、投資家が現実的なリターンを見積もることを困難にする可能性があります。過去の高パフォーマンスが将来も続くとは限りません。

投資決定を行う際には、これらのデメリットを十分に理解し、自己の投資目標、リスク許容度、市場状況を総合的に検討することが求められます。